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会長再任にあたって

― 引き続き、学会活動の活性化と基盤強化を目指します -

公益社団法人大気環境学会 会長 伊豆田 猛 会長 伊豆田 猛

 2022年9月13日に開催されました理事会において、大気環境学会の会長に再任されました伊豆田 猛(東京農工大学)でございます。60年以上の伝統がある本学会の会長に再任され、再び責任の重さに身が引き締まる思いが致します。学会員の皆様のお力をお借りし、本学会が今後も一層発展するよう全力を尽くす所存でございますので、何卒よろしくお願い申し上げます。

 2020年以降に新型コロナウイルス感染症の深刻な感染状況が続いておりましたが、第63回年会(2022年9月14〜16日, 大阪府)は3年ぶりに対面開催させていただきました。年会中や年会後に、多くの参加者から「やっぱり対面年会は良いですね」とお聞きいたしました。ご存知のように、大気環境は経済活動と密接な関係がありますので、今後、新型コロナウイルス感染症が収束し、世界の経済状況が回復した場合、大気汚染状況や二酸化炭素排出量は以前のレベルに戻ることが予想されます。したがって、光化学オキシダント、微小粒子状物質、水銀、アスベスト、短寿命気候変動大気汚染物質など、世界中で大気環境問題は今後も深刻な社会問題であり続けると思われます。さらに、21世紀の最も深刻な環境問題である気候変動とその生態系影響が深刻化しております。したがって、間違いなく、大気環境学会の役割は大きくなっております。そこで、これからも多くの環境科学者、環境行政担当者、民間企業、学生そして一般市民の皆様も本学会に集い、極めて強い社会的ニーズである大気環境問題の解決にご尽力いただけるように学会環境に整えていこうと考えております。

 お陰様で、ここ数年において、大気環境学会の財政状況は改善しつつあります。しかしながら、財政基盤の根幹を成す会員数が相変わらず減少傾向にあります。本学会における会員数の減少に歯止めをかけ、会員数を増加させるためには、魅力ある学会活動を企画し、展開していく必要があります。今後も、本学会の会員サービスを充実させ、支部や分科会における活動を活発化し、新会員の獲得に尽力して参ります。

 2020年10月に、日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを宣言いたしました。カーボンニュートラルを達成するためには、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量を削減し、その吸収作用の保全と強化を行う必要があります。気候変動に関する分野は、その生態系影響や対策なども含め、大気環境学会における重要な分野です。また、地方環境研究所などによる地域に密着した気候変動とその生態系影響などに関する研究の成果もたいへん重要です。2020年に、私は、本学会に地方環境研究所等委員会を新設いたしましたが、今後もこの委員会を中心に地方環境研究所の方々がより活発な学会活動ができる方策を検討していきます。

 年会は、大気環境学会における最も重要な行事ですが、近年、全国各地で年会を開催することが困難な状況が続いております。そこで、2020年に、私は、年会に関する諸問題を整理・検討する年会委員会を本学会に新設いたしました。第63回年会は、年会実行委員会と年会委員会が協力して開催した初めての年会でしたが、年会に関する諸問題を年会委員会で整理・検討し、今後も盛大で実り多き年会を様々な地域で開催することを目指します。

 上記のような様々な取り組みを通して、大気環境学会の活性化をさらに進めます。今期(令和4~5事業年度)の大気環境学会の運営を推進する執行部体制は、以下の通りです(敬称略・五十音順)。すべての会員の皆様からご協力をいただき、大気環境学会の運営を進めてまいりますので、ご支援をお願い申し上げます。

会長

伊豆田 猛
(学会全体の総括、倫理委員会)

副会長

島 正之
(学会賞選考委員会、大気環境未来60募金委員会、年会担当支援)
中井里史
(財務担当、総務担当支援)

常任理事

上野広行
(地方環境研究所等委員会、企画運営支援)
大河内 博
(広報委員会、企画運営委員会)
奥田知明
(年会委員会)
茶谷 聡
(編集委員会、論文賞選考委員会)
松田和秀
(国際交流委員会)
米持真一
(総務担当、分科会等担当)

理事

齋藤 貢、野口 泉(北海道・東北支部)
速水 洋(関東支部)
長田和雄、佐瀨裕之、皆巳幸也(中部支部)
紀本岳志、竹中規訓(近畿支部)
大原真由美、樋口隆哉(中国・四国支部)
鵜野伊津志、張 代洲(九州支部)

監事

大原利眞
(東日本)
大泉 毅
(西日本)

事務局

林 信宏
(事務局員)
古川佳奈
(事務局員)

(以上、敬称略)